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採光・風…「住」省エネに自然の力 旭化成・長谷工など、新築へ導入続々

新築の戸建て住宅やマンションで、省エネ対策が加速している。これまでは太陽光発電の導入や高断熱化など住宅のハード面が中心だったが、これに加え草木を配置したり光や風を室内に効率的に取り入れるなど、ソフト面から消費電力量を削減する動きが広がっている。

東日本大震災に伴う電力供給力の低下で、今夏には東京電力と東北電力管内で15%の電力削減が目標となり家庭での省エネが課題となる中で、「住」の節電手法開発は拡大しそうだ。

◆植栽で夏=涼 冬=暖

旭化成ホームズは日照や採光が難しい都市部の小規模な敷地向けに、2階建ての戸建て住宅「へーベルハウス そらのま+(プラス)」を発売した。太陽光や風を取り込みやすい2階部分にリビングを配置。それにつなげて「そらのま」という半屋外空間を設置した。大開口サッシを取り付け、太陽光をリビングに取り入れやすい構造とした。風を効率的に取り込める窓を設置するなどの工夫もした。この結果、「通風と日照で5~10%程度の電気使用量を節約できる」(山岸秀之商品企画部長)とし、光熱費を削減できるという。

積水ハウスは「n×豊か(エヌバイユタカ)」という街づくりに力を入れる。これは周辺の環境を意識しながら、建物を配置したり植栽計画を行う。その相乗効果によって住環境の豊かさを「n倍」に増やすのが狙いだ。具体的には、庭に植える樹木の種類や大きさ、場所などを考慮することで、夏場の強い日差しや放射熱の室内への侵入を防止。冬場は落葉するため暖かな陽だまりを生み出す。また、葉の蒸散作用によって樹木の周りに生成される冷気を室内に取り込むという効果ももたらす。

戸建て住宅だけでなく、マンションでも“緑化パワー”を活用する動きが相次いでいる。

旭化成ホームズは、東京都板橋区で開発を進めているマンション「アトラス志村三丁目」(総戸数184)で壁面緑化や屋上緑化を採用。夏場は室内温度の上昇を和らげ、冬には温度低下を抑制する効果を狙う。

長谷工コーポレーションは「1.8メートル以上の樹木を植栽すれば、二酸化炭素(CO2)をこれだけ削減できる」といった提案に力を入れている。植栽によって気温を一定化させる効果があり、CO2排出量の削減で地球温暖化対策だけでなく、冷暖房など電力使用量の削減にも有効だ。同社によると「社会貢献にもつながるので、多くの事業主はそれを踏まえて前向きな計画を策定する」という。

同社では、マンションの共有部だけでなく、専有部向けの対策を強化するため、各住戸当たりのCO2削減率などを即座に把握し、ビジュアルに提示できるシステムを開発。事業主に向けて売り込んでいく。

三井不動産レジデンシャルが東京都国分寺市で開発を進める「パークシティ国分寺」(331戸)では、一部にオール電化やエコ家電などによる省エネに取り組み、用途ごとのエネルギー消費量やCO2排出量の「見える化システム」も導入する。

◆電力使用量 6割増

家庭の電力使用量は、エアコンやパソコン台数が増加したことなどで、ほぼ一貫して伸びている。東電管内の2009年度の電力使用量は1990年に比べると約6割増え、今や家庭部門は全電力消費量の3割超を占める。サマータイム導入やクールビズの長期化など大企業は独自の対策を展開するが、大規模停電を防ぐには家庭部門の節電が大きな課題となっている。

戸建て住宅の場合、自宅で電気を作り、余剰分は電力会社へ売ることができる太陽光発電住宅が普及している。ただ、太陽光発電や住宅の高断熱化といったハード面だけでは、節電にも限界がある。それだけに、風や緑といった自然の力を活用したり、居住者への省エネ意識を喚起するようなソフト戦略も必要になってきているといえる。

フジサンケイ ビジネスアイ 5月9日

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